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History 日本カーバイド工業の歴史

出会いに育まれ、歩んだ80有余年。

1935年、カーバイド製造から出発し、戦後の復興、
技術革新などの数多くの変化を乗り越えて、
今日に至ることができました。
“出会い”によって支えられ育てていただいた、
という限りない感謝の想いとともに歩んだ
日本カーバイド工業の歴史は、
時代ごとに変化するニーズに絶えず応えてきた、
まさに技術の歴史といえます。

〈 技術・事業展開の歴史〉
〈 拠点展開・その他の歴史〉

1935年 日本カーバイド工業株式会社を設立

1935年
本店を富山県下新川郡道下村本新751番地に設置
1936年
国産肥料株式会社を合併
魚津工場(富山県魚津市)操業開始
国産肥料株式会社 魚津工場

国産肥料株式会社 魚津工場

有機合成技術

自社技術の深化・拡大

1940年
本店を東京市麹町区丸ノ内二丁目2番地1に移転
1941年
大阪駐在所(現大阪支店)を設置
1944年
メラミン樹脂製品の製造・販売開始
重合技術
1947年
三和化学工業株式会社設立
(後の株式会社三和ケミカル)
医薬品製品の
製造・販売開始
株式会社三和ケミカルに商号変更

1967年
株式会社三和ケミカルに商号変更

粉体加工技術
1949年
東京証券取引所に株式上場
1959年
早月工場(富山県滑川市)建設
早月工場の初期のキャスト工場

早月工場の初期のキャスト工場

1962年
ビニフレーム工業株式会社設立
建材関連事業を開始
ビニフレーム工業株式会社

ビニフレーム工業株式会社

1963年
機能樹脂の製造・販売開始
粘・接着剤技術
1963年
本店を東京都千代田区丸の内三丁目3番1号に移転
1965年
包装用フィルムの製造・販売開始
1969年
ダイヤモンドエンジニアリング
株式会社設立
エンジニアリング事業を開始
ダイヤモンドエンジニアリング株式会社

ダイヤモンドエンジニアリング株式会社

新規事業・海外展開の拡大

1976年
マーキングフィルムの製造・販売開始
フィルム製膜技術
1980年
株式会社北陸セラミックに資本参加
電子材料(セラミック基板)事業に進出
セラミック焼成技術
1988年
タイにTHAI DECAL CO.,LTD設立
ステッカー事業開始
印刷技術
1988年
タイにELECTRO-CERAMICS(THAILAND)CO.,LTD.設立
セラミック基板事業を展開
1990年
株式会社関東応化に資本参加
(1997年 エヌシーアイ電子株式会社に商号変更)
プリント配線板事業を開始
1991年
ニッカポリマ株式会社設立
米国にNIPPON CARBIDE INDUSTRIES(USA)INC.設立
ドイツにNIPPON CARBIDE INDUSTRIES(EUROPE)GmbH設立
フランスに現NIPPON CARBIDE INDUSTRIES FRANCE S.A.S設立
スペインに現NIPPON CARBIDE INDUSTRIES ESPANA S.A.設立
再帰反射シート事業に進出
精密金型加工技術 シート成形技術
1993年
オランダに
NIPPON CARBIDE INDUSTRIES(NETHERLANDS)B.V.設立
再帰反射シート事業を展開
1994年
インドネシアにPT ALVINY INDONESIA設立
ステッカー及び建材事業を展開

中国に恩希愛(杭州)化工有限公司
(2015年 恩希愛(杭州)薄膜有限公司に商号変更)設立
再帰反射シート事業、ステッカー事業、
包装用フィルム事業を展開
1997年
ベトナムにNCI(VIETNAM) CO.,LTD.設立
ステッカー事業を展開
1999年
米国にNIPPON CARBIDE INDUSTRIES(South Carolina)INC.設立
トナー用樹脂事業を開始
1999年
本社を東京都港区港南二丁目11番9号に移転

選択と集中

2011年
インドにNIPPON CARBIDE INDIA PVT.LTD.設立
ステッカー事業を展開
2012年
電気化学工業株式会社(2015年デンカ株式会社に商号変更)と
資本業務提携
2013年
ニッカポリマ株式会社解散
再帰反射シート事業の効率化を進める
2014年
ブラジルにNIPPON CARBIDE INDUSTRIA DO BRASIL LTDA. 設立
ステッカー事業を展開
京都製造所を設置
2015年
本社を東京都港区
港南二丁目16番2号に移転
太陽生命品川ビル

太陽生命品川ビル

2016年
プリント配線板事業からの撤退
2017年
研究開発センター完成
(富山県滑川市)
国内4か所に分散していた
研究拠点を集約
研究開発センター

研究開発センター

©株式会社エスエス/島尾望

さらなる成長路線へ

2019年〜
更なる進化を目指して、
コア技術の深化やグループのさまざまな専門技術の融合によって、
新しい可能性に挑戦し続けていきます。